坂上康博教授インタビュー記事 東京オリンピック・パラリンピックについて
2021/10/06
スポーツ史、スポーツ文化論が専門の坂上康博教授の東京オリンピック（2021年7月23日～8月8日）パラリンピック（2021年8月24日～9月5日）についてのインタビュー記事が文春オンラインに掲載されました。
本記事はジャーナリスト・後藤逸郎氏による『亡国の東京オリンピック』（文藝春秋, 2021年9月13日発売, https://books.bunshun.jp/ud/book/num/9784163914121 ,第1章のなかの『坂上康博 一橋大学大学院教授インタビュー 異論を封じる“暴力的手法”となったオリンピック』）より一部抜粋し掲載されたものです。
オリンピック組織委員会が掲げた3つのコンセプトと五本の柱
新型コロナウイルスのパンデミック下で、ほぼ無観客で行われた東京五輪。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は「『多様性と調和』『未来への継承』『全員が自己ベスト』の3つを基本コンセプトとし、史上最もイノベーティブで、世界にポジティブな改革をもたらす大会とする（公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 https://www.tokyo2020.jp/ja/games/games-vision/index.html, 参照）とし、基本計画の中では「アクション＆レガシー」をテーマとし「スポーツ・健康」「街づくり・持続可能性」「文化・教育」「経済・テクノロジー」「復興・オールジャパン・世界への発信」の五本の柱を掲げていました。
強行開催された東京オリンピック
オリンピックの開催意義は果たされたのか。1年の延期を経て強行開催に至った経緯や、マスコミの報道の実情などについて後藤逸郎氏からのインタビューに答えています。
主な内容は
・1952年以降、80％を超える期間をオリンピック誘致、開催に向けての準備にあてている日本。その理由について。
・政府や組織委の会見の発言でもたびたび登場した「スポーツの力」とは。
・莫大な税金を投入するオリンピック。オリンピックがもたらす経済効果はあるのか。
・日本のスポーツ政策の貧困さについて。スポーツと政治とのかかわり
・大手新聞社がスポンサーとなった今大会。報道の独立性が求められる新聞社が取り込まれることで、報道の自由や公正さは保たれたのか。
・国民が納得するような説明が行われず、強行開催された東京オリンピック。新型コロナの水際対策でも特別扱いだったオリンピック関係者。なぜ特別扱いが許され、IOCは超法規的な権限をもつのか。
閉幕した東京オリンピック・パラリンピックを語った坂上教授のインタビュー記事は、以下の文春オンラインサイトからご覧になれます。
「なぜ東京オリンピックは異論を封じる“暴力的手法”となってしまったのか『これで日本も終わりだなと思いました』 2021年10月6日」
「亡国の東京オリンピック, 後藤逸郎著」より一部抜粋
