鈴木直文教授の東京五輪についての寄稿が朝日新聞に掲載されました
2021/12/17
都市、地域再生政策、スポーツと開発が専門の鈴木直文教授の、東京2020オリンピック・パラリンピックについての寄稿が朝日新聞に掲載されました。
東京オリパラで掲げられた五本の柱
東京オリンピック（2021年7月23日～8月8日）パラリンピック（2021年8月24日～9月5日）閉幕から３カ月余りたちました。東京2020大会の組織委員会は大会の基本計画の中で「アクション＆レガシー」をテーマとし「スポーツ・健康」「街づくり・持続可能性」「文化・教育」「経済・テクノロジー」「復興・オールジャパン・世界への発信」の五本の柱を掲げました。
東京オリパラのレガシー活動
スポーツ庁ホームページに掲載されている2021年5月24日付けの東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会作成の説明資料（スポーツ庁ホームページ 公益財団法人 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会「東京大会のレガシー構築に向けて」https://www.mext.go.jp/sports/content/20210524-spt_sseisaku01-000015164_2.pdf ,参照2021-12-17）によると、開催都市である東京都とJOCが中心となり、レガシー活動を推進する、と書かれています。それぞれの役割を見てみると『JOC』は「連絡調整窓口となり（中略）包括的な管理を担う主体となる」『東京都』は「開催都市としてハード・ソフト両面に渡る多面的な取組をレガシーとして引継ぎ、都市のレガシーとして発展させ、都民生活の向上を目指す主体となる」。『政府』は「2015年に閣議決定した基本方針に基づき、次世代に誇れる有形・無形のレガシーを全国に創出するとともに、日本が持つ力を世界に発信する」となっています。
鈴木教授は寄稿の中で、「IOC自身が大会による『レガシー（遺産）』創出を開催都市に求めているとし、あらゆる追加費用を『レガシーのため』と正当化する温床になった」（記事本文より引用）と指摘しています。更に「レガシーを意図的に創出しようという考え方も見直すべきであり、それを無理に生み出そうとすれば出費がかさむのは必定だ」（記事本文より引用）とも述べています。
一方、「東京大会でみられたスポーツ的価値は、たたえ合う姿勢」（記事本文より引用）とし、「互いをたたえる精神は、個の違いを認め合う多様性につながる」（記事本文より引用）としています。
このように東京オリンピック・パラリンピックを通してみえたオリンピックレガシーにおける課題や、スポーツ的価値について述べた鈴木教授の寄稿は、以下の朝日新聞デジタルウェブサイトからご覧になれます。
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「レガシー創出 見直す契機に 2021年12月17日」
